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「早生まれは自殺リスクが30%高くなる」…大阪大が調査

 大阪大学などの研究チームは、4月2日直前に生まれた「早生まれ」の若者は、その後に生まれた若者に比べて自殺率が約30%高くなると発表した。現行の就学年齢規定の見直しや早生まれの子供への対策の必要性が示される研究結果となった。


 学校教育の現場では、4月2日以降に生まれた子供と翌年4月1日までに生まれた子供が同学年に属するため、早生まれの子供は同学年のほかの子供と比べると、相対的に発達が遅く、学業やスポーツ分野で不利な立場に置かれる傾向がある。


 大阪大の松林哲也准教授と米シラキュース大学の研究チームは、「早生まれの影響が青年期における自殺リスクの上昇と関係する」という仮説を立てて、1974年から1985年にかけて生まれた人々のなかで、15歳から25歳の間に自殺した日本人を調査して、死亡者の生年月日別に自殺率を計算した。


 統計分析の結果、学年で一番年上となる4月2日以降7日間に生まれたグループに比べて、4月1日以前の7日間に生まれた早生まれのグループは、自殺率が約30%高いことが明らかになった。


 従来、子供の相対的な年齢と自殺率との関連を調べたケースはほとんどなく、1月から3月末までに生まれた早生まれのグループは、4月2日~6月にかけて生まれたグループよりも、4%近く収入が低くなる傾向があるという研究が報告されたのみだ。


 今回の研究結果を発表した松林准教授は、「早生まれの影響は、学齢期を超えて、従来想定されていたよりも長期にわたって若者の健康状態を左右することが初めて明らかになった」として、現行の就学年齢の規定の見直しや早生まれの子供への対策が必要だと指摘している。


 なおこの研究成果は米科学誌「PLOS ONE」の電子版に掲載された。

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