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東北沖の地震 震災以降は「逆断層→正断層」に反転 震源特定

 

 福島県沖で22日に発生した地震について、東北大学と広島大学の研究チームは、震源となった活断層をほぼ特定し、2011年3月11日の前と後で、「逆断層型」から「正断層型」へ発生メカニズムが変化した理由を突き止めた。

 

 2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震(マグニチュード9)は、断層面に対して、二つの岩盤が押し合う(圧力)ことで、陸側の岩盤が海側の岩盤に乗り上げるように動く「逆断層型」だった。

 

 一方、22日に起きたM7.4の地震については、地殻変動の観測の結果、二つの岩盤が東西に引っ張り合う(張力)ことで、上側の岩盤がずり下がる「正断層型」だったと考えられている。

 

 東北大・災害科学国際研究所の遠田晋次教授らのチームは、水深・等深線データを元に作った海底地形図を分析。その結果、22日の地震を引き起こした活断層は、2007年まで操業を続けていた海洋ガス田があった場所だと突き止めた。

 

 研究チームによると、水深150メートルの海底下にあったガス田の真下には、北東方向に連なる逆断層があり、この断層の北東側に地震活動の痕跡を物語る、高さ5〜10メートルほどの崖を発見。活断層自体の構造は「逆断層型」だが、崖によってズレが発生し、力が働く方向が変わって「正断層型」の動きが発生したと考えられるという。

 

 遠田教授によると、以前から存在している断層が、従来とは正反対の動きをする現象は、「反転テクトニクス」と呼ばれていて、東北の内陸部の活断層では、「正断層→逆断層」のパターンが見られるが、今回はその逆にあたるという。

 

 遠田教授は「今回の地震は内陸ではないが、沿岸海域の下にある活断層が震源なので、余震は多くなることを覚悟しなければならない。一般に余震が発生する地域は、時間の経過とともに拡大する傾向があるので、今後沿岸域にまで影響が及ぶ可能性もある」と警告している。

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