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安易なレーシック手術は避けて!危害情報急増中 消費者庁

 消費者庁は4日、レーシック手術を受けて危害が発生したとの情報が今年度に入って急増していることなどから、レーシック手術を安易に受けることは避け、リスクの説明を十分受けるよう注意を呼びかけている。

 

 同庁によると、平成21年度から今年11月8日までの約4年半で、事故データバンクに寄せられたレーシック手術に関する危害情報は80件にのぼっているが、今年度は7ヶ月あまりで、すでに危害情報が30件と急増している。

 

 発生している症状は、過矯正による遠視が最も多く、それにともなう頭痛や吐き気などの体調不良、さらに乱視や光をまぶしく感じる、ドライアイなどのケースも発生しているとのこと。

 

 また消費者がレーシック手術を受けるきっかけとなった情報の約4割は医療機関のウェブサイトやインターネット広告だが、同庁では、これらの情報の一部には、関係法令に抵触するおそれのあるものもあるとしている。

 

 レーシック手術については、ハローグレア(光を見た時にぼやけて見える現象)や不正乱視(角膜の表面に凹凸があるため、眼内で焦点を結ばない乱視)、ドライアイなどの合併症が手術後に起きる可能性があるが、同庁では、こうしたリスクについて医療機関から十分に説明を受けていないおそれのある消費者も見られると指摘。

 

 同庁がレーシック手術経験者600人を対象に行なったアンケート調査でも、約7割の人が「希望の視力になった」としている一方で、約4割の人が、ドライアイや「光がにじんだりギラギラしたりする」、「暗いところが見えにくくなった」など視力以外の症状や不具合を感じている。

 

 こうしたことから、同庁では、安易にレーシック手術を受けることを避け、よく情報を吟味し、リスクについて医療機関から十分説明を受けて理解した上で、手術の是非を検討する必要がある、と消費者に注意を促している。

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