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災害研究の共有めぐり、地球科学研究者たちと市民が対話集会

 国内の地球科学の研究成果が世界共有されていくべきかを、研究者と市民で語り合う「自然災害国際ネットワークの構築に向けて:固体地球科学と市民との対話」が1日 、東京・六本木で開かれた。一般参加者からは、短期的な地震予知研究の現状への質問や、安全に対する意識の共有のあり方に改善を求める声が出された。

 

 集会は、国内外の学会や研究者などでつくる「日本学術会議」が主催し、会場には、平日にもかかわらず250人余りが集まった。
 まず、地震や津波、火山、地滑りなどを研究する専門家10人が、各分野の学術的な到達度を話題として提示。それらの話題を基に、研究者と参加者が活発な意見交換を行った。

 

 対話型の集会が企画された背景には、研究によって自然現象への理解が進んだ一方、社会に甚大な被害をもたらす災害が増えていることから、研究成果の確実度への理解を基にした災害対策が必要という研究者らの危機意識がある。

 

 多くの参加者が積極的に発言したために、会は時間切れの形で終了。司会を務めた小川勇二郎(筑波大理学部名誉教授)は、 「専門家が一般参加者からの質問にフレンドリーに答える試みは初めて。来年も企画するつもりだ」と参加者に約束した。

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