地震
Loading

東北沖の太平洋プレート 力の蓄積 震災前の水準に回復 筑波大グループが指摘

 2016年11月22日、福島県沖でマグニチュード(M)7.4の地震が発生した。気象庁は2011年5年半前の東日本大震災の余震の可能性が高いとみている。こうしたなか、筑波大学などの研究グループは2015年、東日本大震災を引き起こした東北沖の太平洋プレートでは、震災発生から2、3年で蓄積される力の水準が回復していたと指摘する研究論文を2015年2月の時点で発表していた。震災時の記憶を風化させないためにも、今回、再掲載しよう。

 

*****************************************

(初出:2015年2月4日)

 東日本大震災を起こした東北沖の太平洋プレートにかかる力の蓄積状態が、震災からわずか2、3年で以前の水準に戻った可能性があると、筑波大学などの研究チームが2015年2月3日発表した。今後いつ巨大地震が発生してもおかしくない状態だという。

 

 一般的に、地底の岩板プレートが沈み込む地帯に蓄積された歪みは、大地震によって瞬間的に力が解放されるというメカニズムで説明されている。

 

 筑波大学のボグダン・エネスク准教授とスイス連邦工科大学らの研究グループは、東日本大震災の震源付近長さ1000キロにわたる地域で、1998年から15年間にわたって発生した地震観測データを分析し、地域ごとに大地震と小地震の発生比率を「b値」という数値で計算。

 

 そして大地震が発生すると「b値」は1.0よりも小さく、プレートに力が蓄積されている状態を示すと考えた。

 

 東北沖の震源域における「b値」は、1998年以降は0.8~1.0の間を推移していたのに対し、2005年半ばから0.6~0.7前後に下がり、2011年3月の地震で一気に1.2~1.3にはね上がった。しかし2013年ごろから下降し始め、昨年秋には0.8前後に水準が戻っていた。

 

 エネスク准教授は「東北沖を震源とする巨大地震の発生間隔はこれまで考えられてきたよりも、不規則だと考えられる。b値の監視が将来起こり得る巨大地震の発生予測に役立つ可能性がある」と話している。

 

 なおこの研究は、英科学誌「Nature Geoscience」電子版に2015年2月3日に掲載された。

 

 あなたにオススメの記事