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  • 防災知識

緊急連絡/安否確認システム「エマージェンシーコール」を提供するインフォコム株式会社が、防災に関する豆知識を発信しています。

エマージェンシーコールは阪神淡路大震災をきっかけに誕生し、現在約800社、200万人以上のユーザーにご利用いただいており、東日本大震災での稼動実績と有効性は高い評価をいただいております。

 

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東日本大震災から4年 トイレ対策を考える

大震災が起こったら、断水してトイレが使えなくなるので、水を貯めておきましょう!自宅ではお風呂にはいつも水を張っておきましょう!と言われ続けていますが、これだけで大丈夫なのでしょうか?
 
例えばマンションだったら、下水管も壊れているかもしれません。もし、下の階のお宅の下水管が壊れていたら、上の階の人がトイレを使った瞬間、下の階から汚水があふれ出して...。うわぁー。
 
下水道はどれくらいで復旧するのでしょうか?


それは被害の大きさによって変わりますが、内閣府の資料によると、被害状況の調査を行い、1日後から復旧開始するとあります。つまり、地震のあった日は復旧開始もされない状態となります。

おおよその復旧日数は下水道の被害距離から下の計算式で割り出すそうです。
 
下水道の復旧日数は、下水道被害による被害延長と、応急復旧するための調査及び土砂浚渫
等に係る復旧作業人数、復旧作業効率から算出する。
【冬季以外】
下水道復旧日数=下水道被害延長(km)/6.75km/作業人数×11(人/日)+下水道被害延長(km)/1km/作業人数×14(人/日)+1
【冬季】
下水道復旧日数=下水道被害延長(km)/6.75km/作業人数×11(人/日)/0.7+下水道被害延長(km)/1km/作業人数×14(人/日)/0.7+1

それでは、どのようにするべきなのでしょうか?

 

まずは、現状の調査が必要です。マンションなどでは、管理組合や自治会で「大地震が起こった時の対応マニュアル」を事前に作成しておき、一刻も早く、下水 道と各部屋の下水管確認を行います。その確認が終わるまでは、トイレは使用しないというルールも必要です。安易にトイレは風呂水で流しましょうなどという 事は決して言ってはいけません。

 

簡易トイレの準備が必要ですが、数枚はトイレの中にも常備する必要があります。なぜなら、いざという時にどこにしまったかなんて探している余裕はないからです。

 

簡易トイレを使った後は、その後どこに捨てるかという事も問題となります。ゴミ収集車もいつ来るかわからない状態になりますので、満杯になるまでに別の対策も必要となって来ます。

 

例えば、マンホールを利用した簡易トイレなども検討する必要があります。もちろん、下水管が詰まっている状態であれば、マンホールも使えない場合もありますが、平常時から災害時をイメージして、いろんな対応策を検討しておくとあわてなくて済みます。

 

最終的には、その場その場で考える必要がありますが、事前に検討する事により、結論までの時間をぐっと短縮することが出来ます。

 

 

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