防災知識

ハザードマップ 小学生が自分で作れるアプリを開発 東京都市大学

 災害時に自主的に考えて安全に避難できるよう、地図記号や地図の見方に不慣れな小学生が、自分でハザードマップを作成できるアプリケーションが開発された。授業で実際に使ってみたところ、子供の防災意識が高まる効果が見られたと言う。

 

 文部科学省の新学習指導要領では、小学生のうちから防災や安全教育の重要性を訴える一方、市販されている災害時の避難地図は大人を対象にしたものが一般的なのが問題となっている。

 

 そこで、東京都市大学知識工学部の岡誠講師らのグループは、地図を読むのが不慣れな小学生が自分たちでハザードマップを作成できるタブレットPC向けのアプリケーションを開発した。

 

 このアプリは、小学3年生から6年生の各学年に合わせて、段階別に理解力を深めるようになっていて、防災をテーマにした授業や避難訓練の際に、街を探索しながら、実際の風景と地図を結びつけて、危険な場所や防災情報を写真やコメントで書き込んでいく仕組み。

 

 開発チームは、昨年11月から今年2月にかけて、東京・新宿区の小学校で、4年生43人を対象に授業を実施。その結果、小学生は自分たちが作ったハザードマップを見て、住宅街には消火器が多く、幹線道路には消火栓が多いことに気づき、その理由を考えたという。

 

 開発チームは「これまでもハザードマップを作るカリキュラムはあったが、その時だけの単発で、紙を使ったものばかりだった。今回開発したアプリで毎年マップを作ることで、地域の変化を観察し、ネットの情報と現実世界との違いを考えるITリテラリーを身につけ、災害時に安全確保できる知恵につながるものと期待している」と述べている。

 あなたにオススメの記事