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水素水「健康効果に根拠なし」相談件数5年で2260件と急増

 健康増進やアンチエイジングに効果があるなどの宣伝文句で販売されている「水素水」やその生成器について、国民生活センターは15日、医薬品医療機器等法や景品表示法などに抵触するおそれがあるとして、業者に改善を求めるよう指導した。

 

 国民生活センターでは、近年、水素水に関する相談が急増していて今年9月までの5年間で2260件に達している。具体的には、「生成器を買ったが、水素水ができているのか疑わしい」とか「パッケージに表記されている水素濃度が正しいのか」などといった相談が多いことから、同センターはインターネットの通販サイトで多く流通している容器入りの水素水10銘柄と、生成器9商品をテストした。

 

 パッケージやホームページに表示されている水素濃度や効能効果に関する広告表現について調べたところ、容器入りのうち、水素濃度が書かれていた3銘柄では、表示値より測定値の方が低くなった。またパッケージに濃度の記載がない2銘柄では、水素ガスが検出されなかったと言う。

 

 さらに開封時に水素が検出された8銘柄を、フタをしめて放置したところ、5時間後には濃度が3〜6割に、24時間後には1割程度に減っていた。

 

 生成器9商品については、それぞれ3回ずつ生成実験を行った結果、3商品で作った水素水の濃度は、パッケージの表示に満たなかったうえ、作った水をコップに移して室温で1時間ほど放置すると、水素濃度は半分以下に減っていたという。

 

 また、これまで水素水で効能を表示できる「特定保健用食品(トクホ)」や「機能性表示食品」として許可、届け出されたものはないにもかかわらず、容器入り、生成器合わせて15商品で「悪玉活性酸素を無害化する」「アンチエイジング効果」などといった効能効果に関する記載があった。

 

 販売元のホームページや直販サイトには、「アトピーでかゆい部分につけてください」とか「ドライアイを緩和する」など医薬品医療機器等法や景品表示法、健康増進法に抵触する表現も確認された。

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