気象

死者1000人超の記録的猛暑「また来る!」原因はやはり温暖化

 きょう(23日)は、九州各県や京都府舞鶴市など全国の7カ所で気温が30℃を超えて真夏日になり、広い範囲で今年一番の暑さを記録するなか、気象庁や東京大学などのチームは、「昨年7月並みの記録的な猛暑は、今後も増えるおそれがある」という予想を発表した。

 

 2018年7月、日本列島は記録的な猛暑に見舞われ、熱中症による死亡者数は1000人を超えたほか、この年は、全国のアメダス観測地点で、最高気温が35℃を超えた猛暑日を観測した地点数が6000地点を超えて、過去最多を記録した。

温暖化がなければ2018年の猛暑はなかった

 気象研究所と東大・大気海洋研究所、国立環境研究所のチームは、工業化が進んだ1850年以降、温室効果ガスの増加がまねいた地球温暖化が、昨年の記録的猛暑にどのような影響を与えたかについて、さまざまなシミュレーションを実施。

 

 実際の気候条件と、温暖化がなかった場合の気候条件で比較したところ、気温が2018年7月の値を超える確率は、実際の条件では約20%だったのに対し、温暖化がなかった場合はほぼ0%と推定された。つまり昨年の猛暑は、温暖化がなければ起こり得なかったことを意味している。

猛暑日の観測地点が増加

 さらに1951年から2017年までの67年間分のデータを元に、国内で猛暑日を記録する観測地点の数について、将来的な見通しを検討した。

 

 地球の平均気温は現在、工業化以前に比べて約1℃上昇している。2015年のパリ協定で採択された温室効果ガスの排出削減目標は、平均気温上昇を2℃以下に抑えることを目指しているが、シミュレーションの結果、気温上昇が2℃に抑えられたとしても、国内で1年間に発生する猛暑日の回数は、現在の約1.8倍に増える可能性が高いと予想されるという。

 

 研究チームは「シミュレーションの内容は、過去にほとんど経験したことがないような頻度で、猛暑が増加することを意味している」として、温暖化に対する社会的な理解が広がらなければ、今後もひんぱんに猛暑となる可能性を指摘している。

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